VT（バンガード全世界株ETF）の配当金はいくら？利回り・支払日・FIRE実現シミュレーション

「VT（バンガード全世界株ETF）で配当金生活を実現したい」「FIREするにはいくら必要なのか知りたい」——そんな疑問をお持ちではありませんか？VTは世界約10,000銘柄に分散投資できる人気ETFですが、配当利回りや支払日、税金対策など、知っておくべき情報が数多く存在します。

本記事では、2026年最新のVT配当金データをもとに、利回り・支払スケジュール・FIRE実現シミュレーションまで徹底解説します。月10万円の配当金を得るには約8,320万円必要？NISA活用で税金はどう変わる？あなたの疑問をすべて解決します。

第1章：VT（バンガード全世界株ETF）の配当金基本情報

VT（Vanguard Total World Stock ETF）は、バンガード社が運用する全世界株式インデックスETFです。「配当金生活を目指したいけど、VTって実際どれくらい配当がもらえるの？」という疑問を持つ方も多いでしょう。この章では、2026年最新のVT配当金情報を詳しく解説します。

VTは約10,000銘柄に投資するため、個別株のような高配当は期待できません。しかし、世界経済全体の成長に連動した安定配当が魅力です。配当利回りだけでなく、値上がり益も期待できる「バランス型投資」として、長期投資家から絶大な支持を得ています。

1-1. VTの配当利回りと最新配当金実績（2025〜2026年）

2026年1月時点でのVTの配当利回りは1.78〜1.81%となっています。これは高配当ETFのVYM（約3%）やSPYD（約4%）と比べると低いですが、VTは配当よりも資産成長を重視した設計です。

2025年の配当実績を見てみましょう。VTは年4回（3月・6月・9月・12月）配当を支払います。2025年の合計配当金は1株あたり約2.58ドルでした。この金額を株価で割ると、年間配当利回りが計算できます。

権利落ち日	支払日	1株配当金
2025年12月19日	2025年12月23日	1.12ドル
2025年9月19日	2025年9月23日	0.48ドル
2025年6月20日	2025年6月24日	0.59ドル
2025年3月21日	2025年3月25日	0.39ドル

注目すべきは12月の配当が他の四半期よりも多い点です。これは年末に企業決算が集中し、配当金の支払いが増えるためです。100株保有していれば、12月だけで112ドル（約17,000円）の配当が受け取れます。

1-2. 年4回の配当金支払日スケジュールと権利落ち日

VTの配当金を受け取るためには、権利落ち日の前日までに株を保有している必要があります。権利落ち日とは、「この日以降に購入した人には配当が支払われない日」のことです。

2026年の配当スケジュールは以下の通りです。

• 3月：権利落ち日3月20日 → 支払日3月24日（予定配当0.39ドル）
• 6月：権利落ち日6月中旬 → 支払日6月下旬
• 9月：権利落ち日9月中旬 → 支払日9月下旬
• 12月：権利落ち日12月中旬 → 支払日12月下旬

通常、権利落ち日は各四半期の第3週前後に設定され、その約4日後に実際の配当金が証券口座に入金されます。SBI証券や楽天証券などの主要ネット証券であれば、支払日の1〜2営業日後には外貨建てで入金されます。

例えば、3月の配当を受け取りたい場合、3月19日（権利落ち日の前日）までにVTを購入しておく必要があります。3月20日に購入してしまうと、その四半期の配当はもらえず、次の6月分からの受取りとなります。

1-3. VTの構成銘柄と地域分散の特徴

VTの最大の魅力は、たった1つのETFで世界中の株式市場に投資できる点です。構成銘柄数は約10,000社で、これは他の人気ETFと比較しても圧倒的です。

ETF	投資対象	銘柄数
VT	全世界	約10,000
VTI	全米	約4,000
VOO	米国S&P500	約500

地域配分を見ると、2026年1月時点で米国が約62%を占めています。次いで日本が約6%、イギリスが約4%、カナダ・フランス・中国がそれぞれ2〜3%程度です。米国企業が多いのは、世界の株式市場における米国の時価総額が圧倒的だからです。

構成上位銘柄は、マイクロソフト、アップル、エヌビディア、アマゾン、メタなど、誰もが知る米国のテック大手が並びます。しかし、VTは四半期ごとにリバランスを行うため、将来的に新興国企業の割合が増える可能性もあります。

この地域分散の広さが、VTの配当金の安定性につながっています。特定の国や地域が不調でも、他の地域でカバーできるため、配当金が突然ゼロになるリスクは極めて低いのです。

第1章のまとめとして、VTの配当金は利回り約1.8%と控えめですが、世界10,000社への分散投資による安定性と、年4回の定期的な入金が魅力です。次章では、この配当金で実際に生活するにはいくら必要なのか、具体的なシミュレーションをご紹介します。

第2章：VT配当金生活に必要な投資額シミュレーション

「配当金だけで生活する」——これは多くの投資家が夢見るFIRE（Financial Independence, Retire Early）の形です。では、VTの配当金で実際に生活するには、一体いくらの投資が必要なのでしょうか？この章では、月額3万円から20万円まで、具体的な必要投資額をシミュレーションします。

ここで重要なのは、税金を考慮した手取り額で計算することです。米国ETFの配当金には、米国で10%、日本で20.315%の税金がかかります。ただし、確定申告で外国税額控除を使えば、実質的な税率を下げることが可能です。

2-1. 月3万円〜5万円のサイドFIREに必要な資金

「完全に仕事を辞めるのは不安だけど、配当金で生活費の一部をカバーしたい」という方には、サイドFIREが現実的です。月3〜5万円の配当金があれば、家賃や食費の一部を補うことができます。

月3万円の配当金を得るには、年間36万円の手取り配当が必要です。VTの配当利回り1.8%、税引後の実効利回りを約1.4%とすると、必要投資額は以下のようになります。

月額目標	年間手取り	必要投資額（課税口座）	必要投資額（NISA）
月3万円	36万円	約2,483万円	約2,210万円
月5万円	60万円	約4,160万円	約3,683万円

月3万円なら約2,500万円、月5万円なら約4,200万円が必要です。これは一見すると大金に感じますが、20代から積立投資を始めれば、40代で達成可能な金額です。

例えば、毎月5万円をVTに積み立て、年利5%で運用すると、約20年で約2,000万円に到達します。さらに10年続ければ4,000万円を超える計算です。サイドFIREは、決して夢物語ではありません。

2-2. 月10万円〜15万円の完全FIRE達成投資額

「仕事を完全にやめて、配当金だけで生活したい」という完全FIRE志向の方には、月10万円以上の配当収入が目安となります。日本の単身世帯の平均生活費は月約15.6万円なので、月15万円あれば最低限の生活は可能です。

月10万円の配当金を得るには、年間120万円の手取りが必要です。VTの税引後利回り1.4%で計算すると、必要投資額は約8,600万円。月15万円なら約1億2,900万円が必要になります。

月額目標	年間手取り	必要投資額（課税口座）	必要投資額（NISA）
月10万円	120万円	約8,320万円	約7,366万円
月15万円	180万円	約1億2,480万円	約1億1,049万円
月20万円	240万円	約1億6,640万円	約1億4,733万円

「1億円なんて無理だ」と思うかもしれませんが、実は日本の富裕層（純資産1億円以上）は約133万世帯存在します（野村総合研究所2021年調査）。高収入でなくても、長期積立と節約、複利効果を活用すれば到達可能な金額です。

例えば、夫婦共働きで毎月15万円をVTに積み立て、年利5%で運用すると、約25年で1億円に到達します。30歳から始めれば55歳で完全FIREが実現できる計算です。

2-3. 課税口座・NISA口座での必要額の違い

上記の表を見ると、NISA口座の方が必要投資額が少ないことに気づいたでしょうか。これは、新NISA制度では日本国内の税金20.315%が非課税になるためです。

課税口座では、米国10%、日本20.315%の二重課税により、実効税率は約28%になります。一方、NISA口座では日本の税金がゼロになるため、米国の10%のみの課税となり、実効税率は約10%に抑えられます。

具体的な比較をしてみましょう。100万円分のVTを保有した場合の年間配当金は、利回り1.8%として18,000円です。

• 課税口座：18,000円 → 米国課税10%で16,200円 → 日本課税20.315%で約12,900円（手取り）
• NISA口座：18,000円 → 米国課税10%で16,200円（手取り）
• 差額：約3,300円（NISA口座の方が約25%多い）

この差は投資額が大きくなるほど顕著になります。1,000万円なら年間約33万円、5,000万円なら年間約165万円もの差が生まれます。配当金生活を目指すなら、新NISA口座の活用は必須と言えるでしょう。

また、NISA口座では外国税額控除が使えないため、米国課税10%は必ず引かれます。一方、課税口座では確定申告をすれば外国税額控除で米国課税分の一部を取り戻せる可能性があります。どちらが有利かは、所得税率や住民税率によって変わるため、税理士に相談するのもおすすめです。

第2章のまとめとして、VTで配当金生活を実現するには、サイドFIREなら2,500〜4,000万円、完全FIREなら8,000万円〜1億円超の投資が必要です。新NISA口座を最大限活用し、長期積立を継続することが成功の鍵となります。次章では、配当金にかかる税金の仕組みと、節税対策について詳しく解説します。

第3章：VT配当金の税金対策と外国税額控除

「せっかく配当金をもらっても、税金でたくさん引かれるのはもったいない」——多くの投資家が抱える悩みです。米国ETFであるVTの配当金には、米国と日本の二重課税が発生します。しかし、適切な税金対策を行えば、手取り額を大幅に増やすことが可能です。

この章では、VT配当金の税金の仕組みと、外国税額控除やNISA活用による節税テクニックを詳しく解説します。税金を理解することは、配当金生活を成功させる重要なステップです。

3-1. 米国・日本の二重課税の仕組みと実効税率

VTのような米国ETFから配当金を受け取ると、まず米国で10%の源泉徴収税が自動的に差し引かれます。その後、日本に入金された時点で、さらに日本の所得税15.315%と住民税5%（合計20.315%）が課税されます。

具体例で見てみましょう。VTから100ドル（約15,500円）の配当金が支払われた場合の流れです。

ステップ	課税内容	金額
①配当金支払額	—	100ドル
②米国源泉徴収（10%）	自動差引	-10ドル
③日本入金額	—	90ドル
④日本課税（20.315%）	証券会社が源泉徴収	-18.28ドル
⑤最終手取り額	—	71.72ドル

結果として、100ドルの配当金に対して約28.3ドルが税金として引かれ、手取りは71.72ドル（約28.3%の実効税率）となります。これは非常に大きな負担です。

ただし、この二重課税は外国税額控除制度を使えば一部を取り戻せる可能性があります。また、新NISA口座を使えば日本の課税20.315%が非課税になるため、実効税率を10%まで下げることができます。

3-2. 確定申告による外国税額控除の手続き方法

外国税額控除とは、海外で課税された税金を日本の所得税・住民税から差し引ける制度です。これにより、二重課税の負担を軽減できます。

外国税額控除を受けるには、翌年2月16日〜3月15日の確定申告期間に、税務署に申告する必要があります。必要書類は以下の通りです。

• 確定申告書（第一表・第二表）
• 外国税額控除に関する明細書（国税庁HPからダウンロード可能）
• 特定口座年間取引報告書（証券会社が発行）
• 配当金の支払通知書（外国税額が記載されているもの）

SBI証券や楽天証券などの主要ネット証券では、年間取引報告書に外国税額が明記されているため、その数字を転記するだけで手続きが完了します。税理士に依頼しなくても、自力で申告できるレベルです。

外国税額控除には上限があり、その年の所得税額を超える還付は受けられません。例えば、所得税額が5万円しかない人が10万円の外国税額控除を申請しても、還付されるのは5万円までです。残りの5万円は住民税から控除されますが、住民税にも上限があります。

実際の控除額は、以下の計算式で求められます。

この例では、米国で課税された1.8万円（18万円×10%）のうち、0.9万円しか還付されません。つまり、所得が低い人ほど外国税額控除の恩恵を受けにくいという特徴があります。

3-3. NISA口座での配当金受取りの注意点

新NISA制度（2024年開始）は、年間投資枠360万円、生涯投資枠1,800万円という大型の非課税制度です。VTをNISA口座で保有すれば、日本の税金20.315%が完全に非課税になります。

ただし、NISA口座には以下の注意点があります。

• 米国課税10%は免除されない：米国と日本の租税条約により、NISA口座でも米国課税は発生します
• 外国税額控除は使えない：NISA口座の配当は確定申告の対象外なので、米国で引かれた10%は取り戻せません
• 損益通算ができない：NISA口座で損失が出ても、課税口座の利益と相殺できません

それでも、日本の税金20.315%が非課税になるメリットは非常に大きいです。特に配当金生活を目指す長期投資家にとって、NISA口座は必須のツールと言えます。

では、課税口座とNISA口座、どちらで投資すべきでしょうか？答えは「両方を併用する」です。まずはNISA枠1,800万円を最優先で埋め、超過分は課税口座で運用し、確定申告で外国税額控除を受ける——この戦略が最も効率的です。

比較項目	課税口座	NISA口座
米国課税	10%（控除可能）	10%（控除不可）
日本課税	20.315%	0%
実効税率	約20〜28%	約10%
投資上限	なし	1,800万円（生涯）

新NISA制度は「つみたて投資枠」（年120万円）と「成長投資枠」（年240万円）に分かれており、VTはどちらの枠でも購入可能です。毎月コツコツ積み立てるなら「つみたて投資枠」、まとまった資金があるなら「成長投資枠」を使いましょう。

第3章のまとめとして、VT配当金には米国10%、日本20.315%の二重課税が発生しますが、外国税額控除とNISA活用により税負担を大幅に軽減できます。配当金生活を成功させるには、税金の知識が不可欠です。次章では、VTと高配当ETFの比較を通じて、あなたに最適な投資戦略を見つけていきましょう。

第4章：VTと高配当ETF（VYM・SPYD・HDV）の比較

「VTだけで配当金生活を目指すべき？それとも高配当ETFと組み合わせた方がいい？」——配当金投資を始める多くの人が直面する悩みです。VTは利回り約1.8%と控えめですが、世界分散と値上がり益が魅力。一方、VYM・SPYD・HDVなどの高配当ETFは利回り3〜4%で、配当重視の戦略に適しています。

この章では、VTと人気の高配当ETFを徹底比較し、あなたのライフスタイルに合った最適なポートフォリオ構成を見つけるお手伝いをします。それぞれの特徴を理解すれば、より効率的な配当金生活が実現できます。

4-1. 配当利回りと値上がり益のバランス比較

投資において「配当利回り」と「値上がり益」はトレードオフの関係にあります。高配当株は成熟企業が多く、成長余地が限られる反面、安定配当が魅力。一方、成長株は配当が少ない代わりに株価上昇が期待できます。

VTと主要な高配当ETFの基本スペックを比較してみましょう。

ETF名	配当利回り	10年平均リターン	経費率	銘柄数
VT	1.8%	約8.5%	0.07%	約10,000
VYM	3.1%	約7.2%	0.06%	約440
SPYD	4.2%	約6.8%	0.07%	約80
HDV	3.6%	約7.5%	0.08%	約75

この表から読み取れる重要なポイントは、配当利回りが高いほど、トータルリターンは低くなる傾向があることです。VTは配当1.8%ですが、10年平均リターンは8.5%と最も高く、値上がり益が約6.7%分あることがわかります。

一方、SPYDは配当4.2%と魅力的ですが、トータルリターンは6.8%。つまり値上がり益は約2.6%程度です。これは、高配当企業が成熟した大企業中心で、急成長が期待しにくいためです。

では、どちらを選ぶべきか？答えは「目的次第」です。すでに十分な資産があり、今すぐ配当収入が欲しい人は高配当ETFが適しています。一方、資産形成段階で長期的な成長を重視するなら、VTの方が効率的です。

4-2. 分散投資とリスク管理の違い

投資において分散は「リスクを減らす最強の武器」です。VTは約10,000銘柄に投資するため、個別企業の倒産リスクがほぼゼロ。一方、高配当ETFは銘柄数が少なく、特定セクターに偏る傾向があります。

例えば、VYMは金融セクターが約20%、HDVはエネルギーセクターが約25%を占めます。もしこれらのセクターが不調になれば、配当金が減る可能性があります。実際、2020年のコロナショック時、エネルギー企業の多くが減配や無配に転落しました。

一方、VTは47カ国、全セクターに分散しているため、特定の国や業界の不調があっても全体への影響は限定的です。「卵を一つのカゴに盛るな」という投資の格言を体現したETFと言えます。

リスク項目	VT	高配当ETF（VYM/SPYD/HDV）
地域分散	全世界47カ国	米国のみ
セクター偏り	低い	高い
減配リスク	非常に低い	やや高い
暴落時の下落率	市場平均程度	市場平均より大きい

高配当ETFのリスクをもう一つ挙げるなら、「配当利回りの罠」です。株価が下落すると、見かけ上の利回りが上がります。しかし、それは企業業績の悪化が原因かもしれません。VTは市場全体に投資するため、このような個別リスクに悩まされることが少ないのです。

4-3. 配当金生活に適したポートフォリオ構成例

「結局、VTと高配当ETF、どう組み合わせればいいの？」という疑問に答えます。ここでは、ライフステージ別に3つのポートフォリオ例をご紹介します。

【パターン①：20〜30代の資産形成期】
目標：資産を最大化し、40代でサイドFIRE準備

• VT：80%（長期成長重視）
• VYM：20%（配当習慣づけ）

この年代は時間を味方につけられます。配当よりも値上がり益を優先し、VT中心で資産を増やします。VYMは「配当をもらう喜び」を体験するための少量保有です。

【パターン②：40〜50代のサイドFIRE移行期】
目標：配当収入を月5〜10万円に増やしつつ、資産も成長させる

• VT：50%（安定成長）
• VYM：30%（配当収入の柱）
• HDV：20%（高配当補完）

資産が3,000〜5,000万円に達したら、徐々に高配当比率を上げます。VTで安定成長を維持しつつ、VYM・HDVで配当収入を確保するバランス型です。

【パターン③：60代〜の完全FIRE・年金補完期】
目標：配当収入月15万円以上、値動きを気にしない安定運用

• VT：30%（最低限の成長確保）
• VYM：40%（安定配当メイン）
• SPYD：20%（高利回り補完）
• 債券ETF：10%（守りの資産）

資産1億円超で配当金生活に入った段階では、配当利回り重視にシフトします。債券ETFを組み入れることで、暴落時の心理的負担も軽減できます。

どのパターンでも共通するのは、VTをコアに据えることです。全世界分散のVTがあることで、高配当ETFの弱点を補い、ポートフォリオ全体の安定性が高まります。

第4章のまとめとして、VTは配当利回りは低いものの、トータルリターンと分散性で優れています。高配当ETFは即効性がありますが、リスク集中に注意が必要です。両者を組み合わせたハイブリッド戦略が、配当金生活の成功確率を高めます。次章では、VTを使った具体的な長期投資戦略を解説します。

第5章：VT投資で配当金生活を実現する長期戦略

「VTで配当金生活を実現したい！でも、どうやって資産を増やしていけばいいの？」——この章では、VT投資の実践的な長期戦略をお伝えします。配当金生活は一朝一夕では実現できませんが、正しい方法で継続すれば、誰でも到達可能です。

ここで紹介するのは、積立投資・配当再投資・暴落時のメンタル管理という3つの柱です。これらをマスターすれば、市場の荒波を乗り越え、確実に資産を増やせます。実際に配当金生活を送る投資家の多くが実践している手法です。

5-1. 積立投資とドルコスト平均法の活用

配当金生活への第一歩は「積立投資」です。毎月一定額をVTに投資し続けることで、時間と複利の力を最大限に活用できます。これは「ドルコスト平均法」と呼ばれる手法で、プロ投資家も推奨する王道戦略です。

ドルコスト平均法とは、株価が高い時は少なく、安い時は多く買うことで、平均購入単価を下げる手法です。VTの株価は常に変動しますが、毎月同じ金額を投資し続けることで、自動的にこの効果が得られます。

具体例を見てみましょう。毎月5万円をVTに積み立てた場合の20年後のシミュレーションです。

期間	累計投資額	評価額（年5%想定）	年間配当金（1.8%）
5年後	300万円	約340万円	約6.1万円
10年後	600万円	約776万円	約14.0万円
15年後	900万円	約1,339万円	約24.1万円
20年後	1,200万円	約2,055万円	約37.0万円

20年間で約2,055万円の資産が形成され、年間37万円（月約3万円）の配当金が得られます。これはサイドFIREの入口レベルです。毎月10万円積み立てられれば、20年で約4,110万円、月6万円の配当金に到達します。

積立投資の最大の敵は「続けられないこと」です。生活費を圧迫する無理な金額設定は禁物。月1万円からでもOKです。大切なのは、市場が上がっても下がっても、淡々と続けること。この習慣が20年後のあなたを救います。

5-2. 配当金再投資（DRIP）と複利効果の最大化

「配当金をもらったら、すぐに使う？それとも再投資する？」——この選択が、20年後の資産額を大きく変えます。配当金再投資（DRIP: Dividend Reinvestment Plan）は、受け取った配当金を自動的に同じETFに再投資する仕組みです。

複利効果とは、「利益が利益を生む雪だるま式の成長」のことです。VTの場合、配当金を再投資することで保有株数が増え、次回の配当金も増える——このサイクルが資産を加速的に増やします。

具体的な比較をしてみましょう。1,000万円をVTに投資し、20年間保有した場合です。

• 配当金を毎年受け取る場合：元本1,000万円が値上がりで約2,653万円に成長。配当累計約360万円を受取。合計約3,013万円
• 配当金を再投資する場合：元本1,000万円が配当再投資込みで約3,207万円に成長。差額約194万円

配当再投資をするだけで、20年後に約194万円も差が出ます。これが複利の力です。アインシュタインが「複利は人類最大の発明」と言ったのも納得できます。

日本の証券会社では、米国ETFの配当金自動再投資サービスを提供しているところが増えています。SBI証券の「米国株式・ETF定期買付サービス」や、楽天証券の「配当金再投資プログラム」がその例です。

新NISA口座の場合、配当金も非課税なので、再投資による複利効果がさらに大きくなります。課税口座では配当に約28%の税金がかかりますが、NISAならそれがゼロ。20年間で数百万円の差が生まれることもあります。

5-3. 暴落時のメンタル管理とリバランス戦略

配当金生活への道で最大の試練は「株価暴落」です。2020年のコロナショックでは、VTは一時40%近く下落しました。保有資産が5,000万円なら2,000万円消える計算です。この時、多くの人がパニック売りをして損失を確定させました。

しかし、長期投資家にとって暴落は「バーゲンセール」です。株価が下がった時こそ、より多くの株を安く買えるチャンスなのです。実際、コロナショック後にVTは急回復し、2年後には史上最高値を更新しました。

暴落時のメンタル管理で大切なのは、以下の3つの心構えです。

• ①長期視点を持つ：20年後の配当金生活を目指しているなら、今の株価は関係ない
• ②配当は減らない：VTの配当金は暴落時も大きく減らない（世界経済全体は成長を続ける）
• ③定期積立を止めない：暴落時こそ積立を続けることで、平均購入単価が下がる

さらに上級者向けの戦略が「リバランス」です。これは、ポートフォリオのバランスが崩れた時に、売買して元の比率に戻す手法です。

例えば、あなたのポートフォリオが「VT 60%、VYM 40%」だったとします。株価暴落でVTが大きく下がり、「VT 50%、VYM 50%」になったら、VYMの一部を売ってVTを買い増します。これにより「安く買って高く売る」が自動的に実現できます。

市場環境	やるべきこと	やってはいけないこと
暴落時（-20%以上）	積立額を増やす / リバランスで買い増し	パニック売り / 積立停止
調整局面（-10%前後）	通常通り積立継続	積立額を減らす
上昇相場（+20%以上）	通常通り積立 / 高騰ETFを一部利確	全額投資 / レバレッジ

リバランスは年1〜2回程度で十分です。毎日株価をチェックする必要はありません。「放ったらかし投資」こそが、長期投資の極意です。

最後に、暴落時の心の支えとなる言葉を贈ります。「株価が下がったのではない、バーゲンセールが始まっただけだ」。この考え方ができれば、あなたは配当金生活への道を着実に進んでいます。

第5章のまとめとして、VT投資で配当金生活を実現するには、積立投資・配当再投資・暴落時の冷静さという3つの柱が不可欠です。これらを実践すれば、20年後には確実に配当金生活の入口に立てます。さあ、次のまとめ章で、あなたの未来への一歩を踏み出しましょう。

まとめ：VT配当金でFIREを実現するための3つのポイント

ここまで、VT（バンガード全世界株ETF）の配当金に関するあらゆる情報をお伝えしてきました。配当利回り1.8%、年4回の支払いスケジュール、月10万円の配当に必要な約8,320万円という具体的な数字。そして、高配当ETFとの比較や、長期投資戦略まで——すべてがつながったはずです。

最後に、VTで配当金生活を実現するための3つの核心ポイントを振り返りましょう。

「本当に自分にできるのだろうか？」——そんな不安を感じるかもしれません。でも、大丈夫です。配当金生活を実現した人の多くは、特別な才能や高収入があったわけではありません。ただ、正しい方法で続けただけなのです。

今日からできることは、証券口座を開設し、月1万円からでもVTの積立を始めることです。20年後のあなたは、今日の決断に感謝するはずです。VTの配当金があなたの人生に自由と選択肢をもたらす日を、心から願っています。

さあ、配当金生活への第一歩を踏み出しましょう。未来はあなたの手の中にあります。

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