日経平均をSBI証券で買う｜新NISAで始める投資完全マニュアル

2026年、日経平均株価は史上最高値を更新し、年末には55,000円到達も予測される好調なスタートを切りました。「新NISAで日経平均に投資したいけど、具体的な方法がわからない」とお悩みではありませんか？SBI証券なら、国内株式・ETFの売買手数料が完全無料で、日経平均連動のETFや投資信託に簡単に投資できます。この記事では、口座開設から実際の購入手順、三井住友カードで最大3.0%ポイント還元を受ける方法まで、初心者でも今日から実践できる完全ガイドをお届けします。非課税メリットを最大限活用し、2026年の日本株上昇相場に乗り遅れないための第一歩を踏み出しましょう。

第1章：日経平均をSBI証券で買う前に知っておくべき新NISA制度の基礎知識

画像引用：新NISAナビ

「新NISAで日経平均に投資したいけど、そもそも新NISA制度って何？」「成長投資枠とつみたて投資枠の違いがよくわからない」と悩んでいませんか？2024年から始まった新NISA制度は、これまでのNISA制度とは大きく異なり、非課税期間が無期限になり、年間投資枠も大幅に拡大しました。この章では、日経平均をSBI証券で購入する前に必ず押さえておきたい新NISA制度の基礎知識を、初心者にもわかりやすく解説します。

1-1. 新NISAの成長投資枠とつみたて投資枠の違いと活用法

新NISA制度には「つみたて投資枠」と「成長投資枠」という2つの投資枠があり、両方を併用することができます。これは旧NISA制度にはなかった大きな特徴です。それぞれの枠には異なる特性があり、投資目的に応じて使い分けることで、資産形成の効率を最大化できます。

つみたて投資枠は年間120万円まで投資でき、金融庁が認めた約280本の投資信託に積立投資ができる枠です。一方、成長投資枠は年間240万円まで投資でき、個別株式やETF、投資信託など幅広い商品を一括購入または積立購入できる枠です。日経平均に連動するETFを購入する場合は、この成長投資枠を使用することになります。

両方の枠を併用する賢い活用法としては、つみたて投資枠では全世界株式インデックスファンド（オルカン）やS&P500などの投資信託を毎月コツコツ積み立て、成長投資枠では日経平均連動ETFや高配当株など、より戦略的な投資を行うという方法があります。この組み合わせにより、長期的な資産形成とタイムリーな投資機会の両方を活かすことができます。

1-2. 日経平均株価とは？初心者が理解すべき指数の仕組み

日経平均株価（日経225）とは、東京証券取引所のプライム市場に上場する企業の中から、日本経済新聞社が選定した225社の株価を平均した指数です。日本経済の健康状態を示すバロメーターとして、ニュースでも頻繁に報道されているため、多くの方が一度は耳にしたことがあるでしょう。

2026年1月現在、日経平均株価は51,000円台で推移しており、年初には史上最高値を更新しました。野村證券の予測によれば、2026年末には55,000円に到達する可能性があるとされています。この上昇の背景には、AI関連銘柄の好調や日本企業の業績改善、海外投資家の買い越しなどの要因があります。

日経平均の構成銘柄は業種バランスを考慮して選ばれており、製造業、金融業、サービス業など幅広い業種が含まれています。ただし、株価が高い銘柄の影響を受けやすい「株価平均型」の指数であるため、ユニクロを展開するファーストリテイリングのような高株価銘柄の動向が指数全体に大きく影響することは覚えておきましょう。

1-3. SBI証券が新NISA口座開設に選ばれる5つの理由

数ある証券会社の中でも、SBI証券は口座開設数1,500万を超える国内最大級のネット証券です。新NISA口座の開設先として多くの投資家に選ばれている理由には、明確な5つのメリットがあります。

第一に、国内株式・ETFの売買手数料が完全無料という点です。新NISA口座での日本株取引は手数料0円で、頻繁に売買しても追加コストがかかりません。第二に、三井住友カードでのクレカ積立により最大3.0%のポイント還元が受けられます。プラチナプリファードカードなら月10万円の積立で年間6万ポイントも獲得できる計算です。

第三に、投資信託の取扱本数が2,600本以上と業界トップクラスで、新NISAつみたて投資枠対象の投資信託も約280本揃っています。第四に、住信SBIネット銀行との「SBIハイブリッド預金」を設定すれば、銀行口座の残高が証券口座の買付余力として自動反映され、入金の手間が省けます。

第五に、口座開設手続きがスマホで完結し、本人確認書類をスマホで撮影するだけで最短翌営業日から取引を始められる点も大きな魅力です。郵送でのやり取りを待つ必要がないため、「今すぐ投資を始めたい」という方に最適です。これらの理由から、特に新NISA制度を使って日経平均に投資したい初心者には、SBI証券が最有力の選択肢となります。

第2章：SBI証券で日経平均連動商品を選ぶ｜ETFと投資信託の徹底比較

画像引用：IG証券

「日経平均に投資したいけど、ETFと投資信託のどちらを選べばいいの？」この疑問は多くの初心者が抱える悩みです。SBI証券では日経平均に連動する複数の商品が用意されており、それぞれに異なる特徴とメリットがあります。この章では、日経225連動ETFと投資信託の違いを徹底比較し、あなたに最適な商品選びをサポートします。

2-1. 日経225連動ETF（1321）の特徴と購入メリット

日経平均に投資する最も代表的な商品が「NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信（銘柄コード：1321）」です。このETF（上場投資信託）は、東京証券取引所に上場しており、株式と同じようにリアルタイムで売買できる点が大きな特徴です。信託報酬は年0.165%以内と低コストで、長期保有にも適しています。

ETFの最大のメリットは、取引時間中いつでも自分の好きな価格で売買できることです。投資信託が1日1回の基準価額でしか取引できないのに対し、ETFは株式市場が開いている9時から15時まで、リアルタイムの価格変動を見ながら売買注文を出せます。「今日は日経平均が下がっているから買いたい」といったタイミング投資が可能になります。

また、1321は東証に上場しているため流動性が高く、いつでもすぐに売却できる安心感があります。SBI証券の新NISA口座なら売買手数料が無料なので、頻繁に売買してもコストがかかりません。ただし、ETFは1口単位での購入となるため、日経平均株価が約52,000円の場合、最低投資金額は約5万円からとなります。

2-2. 日経平均高配当株ETFで配当収入を狙う戦略

値上がり益だけでなく定期的な配当収入も得たいという方には、「上場インデックスファンド日経平均高配当株50」という選択肢もあります。このETFは日経平均採用銘柄の中から、配当利回りの高い50銘柄を厳選して投資する商品です。通常の日経225ETFよりも配当利回りが高く、保有しているだけで定期的なキャッシュフローを生み出すことができます。

配当金は年1〜2回分配され、新NISA口座で保有していれば配当金も非課税で受け取れます。ただし、配当金を非課税で受け取るためには、配当金受取方式を「株式数比例配分方式」に設定する必要があります。この設定はSBI証券のサイトから簡単に変更できます。

高配当株ETFは「インカムゲイン（配当収入）」と「キャピタルゲイン（値上がり益）」の両方を狙える商品です。特に、将来的に配当収入で生活費の一部を賄いたいと考えている方や、年金の補完としての収入源を作りたい方に適しています。ただし、配当利回りの高い企業は成長性が低い傾向もあるため、値上がり幅は通常の日経225ETFよりも控えめになる可能性がある点は理解しておきましょう。

2-3. 投資信託で日経平均に投資する際の信託報酬比較

「5万円も一度に投資するのは不安」「毎月コツコツ積み立てたい」という方には、投資信託形式の日経平均連動商品が適しています。投資信託なら100円から購入でき、毎月自動で積立設定ができるため、投資初心者でも無理なく続けられます。

SBI証券で取り扱っている主な日経平均連動投資信託には、「ニッセイ日経225インデックスファンド」「eMAXIS 日経225インデックス」「たわらノーロード 日経225」などがあります。これらの信託報酬は年0.15〜0.275%程度で、低コストで長期運用に適した設計になっています。

投資信託の大きなメリットは、三井住友カードでのクレカ積立ができる点です。月5万円を積み立て、1.0%のポイント還元を受ければ、年間で6,000ポイント（6,000円相当）が貯まります。このポイントを再投資に回せば、実質的な利回りがさらに高まります。また、投資信託は分配金を自動で再投資するタイプが多く、複利効果を最大限に活かせる点も魅力です。

ETFと投資信託のどちらを選ぶかは、投資スタイルによって異なります。まとまった資金があり、タイミングを見て売買したい方はETF、少額からコツコツ積み立てたい方は投資信託が向いています。また、両方を組み合わせて、つみたて投資枠では投資信託を積み立て、成長投資枠ではETFをタイミング投資するという戦略も効果的です。

第3章：【画面付き解説】SBI証券で日経平均ETFを買う完全マニュアル

画像引用：SBI証券

「日経平均ETFを買いたいけど、具体的にどうやって注文すればいいの？」この章では、SBI証券で実際に日経平均ETFを購入する手順を、口座開設から注文完了まで画面イメージとともに詳しく解説します。スマホでもPCでも対応できるよう、両方の操作方法をわかりやすくご紹介します。

3-1. 口座開設3ステップ｜最短翌営業日で取引開始する方法

SBI証券の口座開設は驚くほど簡単で、スマホがあれば最短翌営業日から取引を開始できます。まず、SBI証券の公式サイトまたはアプリから「口座開設」ボタンをタップし、メールアドレスを登録します。登録したメールアドレスに認証コードが届くので、これを入力して次に進みます。

次に、基本情報（氏名、住所、生年月日、職業など）を入力します。この際、「新NISAに申し込む」のチェックボックスに必ずチェックを入れることを忘れないでください。特定口座の選択では「特定口座（源泉徴収あり）」を選んでおくと、将来的に課税口座で取引する際も確定申告が不要になるので便利です。

本人確認は「スマホで本人確認」を選ぶのが最速です。運転免許証またはマイナンバーカードをスマホのカメラで撮影し、次に自分の顔を撮影します。画面の指示に従って進めれば3分程度で完了します。審査は通常1〜2営業日で完了し、メールで「口座開設完了」の通知が届きます。NISA口座の開設には税務署の審査があり、通常1〜2週間かかりますが、審査中でも通常の証券口座での取引は可能です。

口座開設完了のメールにユーザーネームとログインパスワードが記載されているので、これを使ってSBI証券のサイトまたはアプリにログインします。初回ログイン後、取引パスワードを設定すれば準備完了です。あとは入金して、実際に日経平均ETFを購入するだけです。

3-2. 成長投資枠での日経225ETF購入手順（PC・スマホ両対応）

口座開設が完了したら、いよいよ日経225ETF（1321）を購入します。まず、証券口座に資金を入金しましょう。SBI証券では「即時入金サービス」を使えば、提携銀行から24時間いつでも手数料無料で入金できます。住信SBIネット銀行の口座を持っている方は、SBIハイブリッド預金を設定すれば入金操作すら不要になります。

スマホアプリでの購入手順：SBI証券の「株アプリ」を開き、画面下部の「銘柄検索」をタップします。検索ボックスに「1321」と入力すると「NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信」が表示されるので、これをタップします。銘柄詳細画面で「買付」ボタンをタップし、以下の項目を入力します。

PCブラウザでの購入手順：SBI証券のサイトにログインし、上部メニューの「国内株式」→「ETF/REIT」をクリックします。銘柄コード検索で「1321」と入力し、表示された銘柄の「買付」ボタンをクリックします。注文画面で預り区分を「NISA（成長投資枠）」に必ず設定してください。ここを間違えると一般口座での購入になり、非課税のメリットが受けられません。

価格指定について、「成行注文」は現在の市場価格で即座に購入する方法で、確実に約定しますが価格は保証されません。「指値注文」は自分の希望価格を指定する方法で、その価格になったら購入されますが、価格に達しなければ購入できません。初心者の方は成行注文から始めるのがおすすめです。すべての項目を入力したら、取引パスワードを入力して「注文確定」ボタンをクリックすれば購入完了です。

3-3. 配当金を非課税で受け取る「株式数比例配分方式」設定法

日経225ETFを新NISA口座で保有している場合、配当金も非課税で受け取れますが、これには「株式数比例配分方式」という受取方法を設定する必要があります。この設定をしていないと、配当金が銀行口座に振り込まれる際に通常通り税金が引かれてしまい、新NISAの非課税メリットが失われてしまいます。

設定方法は簡単です。SBI証券のサイトにログインし、「口座管理」→「お客さま情報 設定・変更」→「配当金受取方法」と進みます。ここで「株式数比例配分方式」を選択して「変更する」ボタンをクリックすれば完了です。スマホアプリからも、メニューの「設定」→「配当金受取方法」から同様に変更できます。

株式数比例配分方式を設定すると、配当金は現金ではなく証券口座の買付余力として自動的に入金されます。この配当金を使って追加で投資すれば、配当金も含めた複利効果で資産をさらに増やすことができます。例えば、100万円分の日経225ETFを保有し、配当利回りが2%だった場合、年間2万円の配当金が非課税で受け取れます。これを再投資すれば、翌年は102万円分のETFを保有することになり、雪だるま式に資産が増えていきます。

購入したETFの保有状況は、「ポートフォリオ」や「保有証券」画面でいつでも確認できます。現在の評価額、含み益、配当金の受取履歴なども一目で分かるようになっています。定期的にチェックして、自分の資産がどのように成長しているかを確認する習慣をつけましょう。これが投資を継続するモチベーションにもなります。

第4章 クレカ積立とポイント戦略で年間10万円分を上乗せする裏技

画像引用: 三井住友カード

新NISAの非課税枠を最大限に活用するには、投資金額そのものを増やすだけでなく、投資のたびに得られるポイント還元を徹底的に活用することが重要です。特にSBI証券では、クレジットカード積立(クレカ積立)を設定するだけで、投資金額の一部がポイントとして還元されます。このポイントを再投資すれば、元手ゼロで追加投資が可能になり、非課税枠の恩恵を最大限に受けることができるのです。

本章では、日経平均をSBI証券で買う際に活用すべき3つのポイント戦略を、中学生にも分かるよう丁寧に解説します。三井住友カード プラチナプリファードを使った3.0%還元の獲得方法、SBIハイブリッド預金との連携による年0.1%の金利を受け取るコツ、そしてVポイント投資枠を使って非課税枠を超えた分を積立に回す方法を順番に見ていきましょう。

4-1. 三井住友カード プラチナプリファードで3.0%還元を獲得する設定手順

SBI証券のクレカ積立で最も高い還元率を実現するのは、三井住友カード プラチナプリファードです。2026年1月現在、このカードを使ってSBI証券で投資信託やETFをクレジットカード決済で積立設定すると、投資金額の3.0%がVポイントで還元されます。通常の三井住友カード(NL)ゴールドの還元率は1.0%、一般カードは0.5%ですから、プラチナプリファードは圧倒的なメリットを持っています。

具体的には、月5万円を積立した場合、毎月1,500円相当のVポイントが自動的に付与されます。年間では18,000円分のポイントです。これをさらに再投資に回せば、元手を追加しなくても投資金額が増えるため、複利効果が加速します。また、プラチナプリファードは年会費33,000円(税込)ですが、クレカ積立の還元だけで年間18,000円が戻ってくるため、他の特典(海外旅行保険、コンシェルジュサービス等)を含めると損益分岐点を十分クリアできる設計になっています。

設定手順は以下の3ステップです。① 三井住友カード プラチナプリファードを公式サイトから申し込み、カード到着後に本人確認を済ませる。② SBI証券のWebサイトまたはスマホアプリにログインし、「口座管理」→「お客さま情報 設定・変更」→「クレジットカード登録」へ進む。ここでプラチナプリファードのカード番号・有効期限・セキュリティコードを入力して登録する。③ 「投信」タブから「クレカ積立設定」を選び、日経平均連動ETF(例: 1321)または日経平均連動投資信託を選択。積立金額(月1万円~5万円)、引落日(毎月1日または10日)、積立設定期間を入力して確定すれば完了です。

なお、クレカ積立の月上限は5万円ですので、年間で最大60万円分をクレジット決済で積立できます。新NISAの成長投資枠は年間240万円ですから、残りの180万円分は銀行振込や即時入金サービスで追加投資することになります。それでも、年間18,000円相当のポイントを無条件で獲得できる仕組みは、日経平均を長期で買い増す投資家にとって見逃せないメリットです。

4-2. SBIハイブリッド預金との連携で金利0.1%を受け取るコツ

クレカ積立と並んで活用したいのが、SBIハイブリッド預金の金利優遇です。SBIハイブリッド預金とは、住信SBIネット銀行の預金口座とSBI証券の証券口座を連携させるサービスで、預けておくだけで年0.1%(税引前)の金利が付きます。通常の銀行預金金利は年0.001~0.02%程度ですから、約5~100倍の金利差があります。

SBIハイブリッド預金の仕組みは非常にシンプルです。住信SBIネット銀行の口座に入金しておくと、SBI証券で株やETFを購入するタイミングで自動的に証券口座へ資金が移動します。買付余力が不足していても、ハイブリッド預金に資金があれば即座に引き落とされるため、わざわざ証券口座へ振込む手間がゼロになります。また、売却益や配当金を受け取った際も、自動的に住信SBIネット銀行へ戻すことができるため、資金管理が一元化されて非常に便利です。

項目	SBIハイブリッド預金	一般の銀行預金
年間金利(税引前)	0.1%	0.001~0.02%
資金移動の手間	自動(即時反映)	手動振込(数分~翌営業日)
SBI証券との連携	完全連携	未対応
口座開設手数料	無料	無料

設定方法は以下の通りです。① 住信SBIネット銀行の口座を開設(SBI証券公式サイトから同時申込が可能)。② SBI証券にログインし、「口座管理」→「お客さま情報 設定・変更」→「SBIハイブリッド預金申込」へ進む。住信SBIネット銀行の支店番号・口座番号を入力し、利用規約に同意して申込完了。③ 住信SBIネット銀行にログインし、SBI証券との連携状況を確認。これでハイブリッド預金が有効化され、預金残高がSBI証券の買付余力として即座に反映されます。

例えば、日経平均ETFを毎月10万円積立する投資家が、余剰資金100万円をハイブリッド預金に置いておくと、年間1,000円(税引前)の利息が自動的に加算されます。少額に見えますが、通常の預金金利がほぼゼロの時代において、ノーリスクで年0.1%を受け取れるのは大きなメリットです。また、急な買い増しチャンスが来たときにも、即座に資金を使える安心感があります。

4-3. Vポイント投資枠の活用で非課税枠を超えた分を積立に回す方法

クレカ積立で貯まったVポイントは、現金として引き出すこともできますが、SBI証券ではVポイント投資サービスを使って直接投資信託の購入に充てることができます。これにより、ポイントを再投資に回して複利効果を最大化できるだけでなく、新NISAの非課税枠を超えた分を特定口座で積立する際の元手としても活用できます。

Vポイント投資サービスの仕組みは以下の通りです。① クレカ積立や三井住友カードの利用で貯まったVポイントをSBI証券に連携する。② SBI証券のWebサイトまたはスマホアプリで「投信」→「Vポイント投資」を選択。③ 日経平均連動投資信託など、Vポイント投資対象商品の中から購入したい銘柄を選び、使用するポイント数を入力して注文する。1ポイント=1円として利用でき、最低100ポイントから投資可能です。

実例を見てみましょう。Aさんは毎月5万円をクレカ積立で日経平均連動ETFを購入しています(3.0%還元)。年間で18,000ポイントが貯まるため、このポイントを使って年間18,000円分の追加投資を実行しています。新NISA枠は別途現金で使い切っているため、Vポイント投資分は特定口座で運用されますが、元手ゼロで投資額が増えるため、複利効果が加速します。10年間継続すれば、ポイント投資だけで約18万円分の投資信託を保有できる計算です。

また、Vポイント投資は少額から始められるため、投資初心者が「まずはポイントで試してみる」という使い方も有効です。日経平均連動投資信託は100円から購入できるため、1,000ポイントあれば10回に分けて積立投資を体験できます。リスクを抑えながら市場の動きを学び、慣れてきたら現金での投資額を増やしていく、という段階的なステップアップ戦略も可能です。

本章で紹介した3つのポイント戦略を組み合わせれば、日経平均をSBI証券で買う投資家は、年間で実質10万円以上のコスト削減効果を得られます。クレカ積立の3.0%還元(18,000円)、SBIハイブリッド預金の金利(1,000円)、そしてVポイント投資による複利効果を加えると、元手を増やさずに投資額を拡大できるのです。次の第5章では、これらを踏まえた上で、2026年末の日経平均予測と組み合わせた長期ポートフォリオの完成形を解説します。

第5章 日経平均予測と組み合わせる長期ポートフォリオの完成形

画像引用: マイインデックス

日経平均をSBI証券で買う投資家にとって、長期的な視点でポートフォリオを組み立てることは成功の鍵です。2026年1月現在、日経平均は51,000円台で推移しており、野村證券の予測では年末には55,000円に達する可能性が指摘されています。このような上昇トレンドを前提にしつつ、リスク管理とリバランス戦略を組み合わせることで、新NISAの非課税枠を最大限に活用した長期ポートフォリオを完成させることができます。

本章では、2026年末の日経平均55,000円予測を前提としたリバランス戦略、月10万円積立×20年で非課税枠を使い切る具体的なシミュレーション結果、そして配当再投資とキャピタルゲイン(売却益)を最大化する出口戦略の3つを順番に解説します。これらを実践すれば、日経平均という安定した指数に投資しながら、老後資金2,000万円以上を無理なく形成できるでしょう。

5-1. 2026年末55,000円予測を前提にしたリバランス戦略

リバランスとは、資産配分が当初の目標から大きくずれたときに、値上がりした資産を一部売却し、値下がりした資産を買い増すことでバランスを整える手法です。日経平均が年末に55,000円まで上昇した場合、保有している日経平均連動ETFの評価額は約7~8%増加する見込みです。このとき、利益確定と再投資をどう行うかが重要になります。

具体的なリバランス戦略は以下の通りです。ステップ1: 目標資産配分を決める。例えば、日経平均連動ETF 70%、米国株式ETF(S&P500) 20%、現金(債券) 10%という配分を設定します。ステップ2: 年1回、資産配分をチェックする。日経平均が大幅に上昇して日本株比率が80%に増えた場合、10%分を売却して米国株や現金に移します。ステップ3: 新NISA枠内で再投資する。売却益は非課税ですから、利益確定後も税金を気にせずに再配分できます。

年	日経平均価格(予測)	リバランス判断	アクション
2026年1月	51,000円	目標配分70%に設定	積立開始
2026年12月	55,000円	日本株比率が75%に上昇	5%分を売却、米国株へ再投資
2027年12月	58,000円(仮)	再び日本株比率が上昇	リバランスを実行

野村證券の予測では、2026年末に日経平均が55,000円に達する可能性があります。仮に年初の51,000円で積立を開始し、年末に55,000円まで上昇すれば、評価益は約7.8%です。この時点で一部を売却し、他の資産(米国株ETFや高配当株ETF)に移すことで、リスク分散と利益確定を同時に実現できます。新NISA口座では売却益が非課税ですから、税金を気にせずに自由に資産を組み替えられるのが大きなメリットです。

リバランスを実施しない場合、日経平均が大幅に上昇した後に急落すると、評価益が一気に消えるリスクがあります。一方、定期的にリバランスを行えば、高値で一部利益確定し、安値で買い増すサイクルが自然に回るため、長期的なリターンが安定します。この戦略は、日経平均のようなボラティリティ(価格変動)が大きい指数に投資する際に特に有効です。

5-2. 月10万円積立×20年の非課税シミュレーション結果

新NISAのつみたて投資枠(年間120万円)を最大限に活用するには、月10万円の積立が理想的です。仮に年率5%の平均リターンを前提に、20年間月10万円を積立投資すると、元本2,400万円に対して最終評価額は約4,100万円に達します。通常の課税口座であれば約340万円の税金が発生しますが、新NISAではこれがゼロになるため、純粋に1,700万円の運用益を手にできます。

シミュレーション条件は以下の通りです。① 毎月10万円を日経平均連動ETF(信託報酬0.165%)に積立投資。② 年率5%のリターンを想定(過去20年の日経平均の平均リターンに近い数値)。③ 配当金は自動的に再投資(株式数比例配分方式で受取後、即座に再投資)。④ 20年間継続し、途中での売却は行わない(バイ&ホールド戦略)。

経過年数	累計投資額(元本)	評価額(年率5%)	運用益
5年	600万円	約680万円	+80万円
10年	1,200万円	約1,550万円	+350万円
15年	1,800万円	約2,680万円	+880万円
20年	2,400万円	約4,100万円	+1,700万円

このシミュレーションから分かるのは、複利の力がいかに強力かという点です。最初の5年間では運用益は80万円程度ですが、15年目以降は年間100万円以上の運用益が積み上がります。これは、元本が大きくなるほど、同じリターン率でも得られる金額が増えるためです。新NISAではこの運用益に一切税金がかかりませんから、実質的に340万円の節税効果を受けられる計算です。

なお、年率5%という想定は、過去の日経平均の実績に基づいた現実的な数値です。2003年から2023年の20年間で日経平均は約7,600円から約33,000円まで上昇しており、年率換算で約7~8%のリターンを記録しています。配当金を含めれば、年率5%は十分に達成可能な目標です。ただし、短期的には市場の変動があるため、20年以上の長期視点で継続することが成功の鍵となります。

このシミュレーションは、日経平均が長期的に右肩上がりで成長することを前提としています。過去のデータを見ると、短期的には大幅な下落(例: 2008年リーマンショック、2020年コロナショック)がありますが、10年以上の長期で見れば回復し、さらに上昇しています。新NISAの非課税枠は無期限ですから、一時的な下落を気にせず長期保有を続けることで、最終的に大きなリターンを得られる可能性が高いのです。

5-3. 配当再投資とキャピタルゲインを最大化する出口戦略

長期投資の最終目標は、老後資金や将来の大きな支出に備えることです。日経平均連動ETFを20年以上保有した後、どのタイミングで売却し、どのように資金を引き出すかを考える出口戦略が重要になります。新NISAでは、売却益や配当金が非課税ですから、通常の課税口座よりも圧倒的に有利な条件で資産を取り崩すことができます。

出口戦略の基本は、配当再投資とキャピタルゲインのバランスを最適化することです。日経平均連動ETF(例: 1321)は、年間で約1.8~2.0%の配当利回りがあります。20年間積立を続けて評価額が4,100万円に達した場合、年間約70~80万円の配当金を受け取れます。これをそのまま現金として受け取るか、再投資するかによって、最終的な資産額が大きく変わります。

戦略1: 配当金を再投資し続ける。現役世代(40~50代)の間は、配当金を受け取らずにすべて再投資します。これにより複利効果が最大化され、評価額がさらに増加します。例えば、年間70万円の配当金を再投資すれば、10年後には追加で約900万円の資産が積み上がる計算です。

戦略2: 定年後に配当金を生活費として受け取る。65歳で定年を迎えた後は、配当金を現金として受け取り、年金の補完として活用します。評価額4,100万円のポートフォリオから年間70~80万円を受け取りながら、元本を温存することで、終身にわたって安定した収入源を確保できます。新NISA口座の配当金は非課税ですから、手取り額が約20%増えることになります。

戦略3: 一部を売却してキャピタルゲインを確定する。急な支出(医療費、住宅リフォーム等)が発生した場合は、保有ETFの一部を売却します。新NISA口座では売却益が非課税ですから、税金を気にせず必要な金額だけ引き出せるのが大きなメリットです。例えば、500万円が必要なら、評価額の約12%を売却すればOKです。

年齢	アクション	配当金・売却益の使途
40~50代	配当金を全額再投資	複利効果を最大化
60代前半	一部を売却し住宅ローン完済	キャピタルゲイン確定
65歳以降	配当金を現金で受取	年金の補完(年70~80万円)
75歳以降	必要に応じて元本を取り崩す	医療費・介護費用に充当

出口戦略で重要なのは、一度に全額を売却しないことです。日経平均は短期的に変動するため、売却タイミングを分散することで価格変動リスクを抑えることができます。例えば、5年間かけて毎年20%ずつ売却すれば、平均的な価格で資産を現金化できます。また、新NISA口座は非課税期間が無期限ですから、急いで売却する必要はありません。市場が好調なときに売却し、不調なときは配当金だけを受け取る、という柔軟な対応が可能です。

本章で解説した長期ポートフォリオの完成形は、日経平均をSBI証券で買う投資家が、新NISAの非課税枠を最大限に活用しながら、老後資金2,000万円以上を無理なく形成するための具体的な道筋です。リバランス戦略で市場変動に対応し、月10万円積立×20年で複利効果を最大化し、出口戦略で配当金とキャピタルゲインを賢く使い分ける。この3つを実践すれば、日経平均という安定した指数に投資しながら、長期的な資産形成を実現できるのです。

まとめ: 日経平均をSBI証券で買う｜新NISAで始める投資完全マニュアル

本記事では、日経平均をSBI証券で買うための新NISA完全マニュアルとして、口座開設から商品選択、購入方法、ポイント戦略、長期ポートフォリオまで網羅的に解説しました。新NISAのつみたて投資枠(年間120万円)と成長投資枠(年間240万円)を組み合わせれば、年間最大360万円の非課税投資が可能です。日経平均連動ETF(例: 1321)なら1口単位(約5万円)から始められます。

特にクレカ積立とポイント戦略が重要です。三井住友カード プラチナプリファードなら3.0%還元で年間18,000円分のVポイントが貯まり、再投資すれば複利効果が加速します。SBIハイブリッド預金を使えば年0.1%の金利を受け取りながら資金管理も簡単です。

2026年1月現在、日経平均は51,000円台で推移し、野村證券の予測では年末55,000円に達する可能性があります。リバランス戦略でリスクを抑えながら、月10万円×20年の積立なら最終評価額約4,100万円、運用益1,700万円が非課税です。老後は配当金を年間70~80万円受け取り、安定した収入源を確保できます。

日経平均をSBI証券で買う投資戦略は、初心者から上級者まで対応できます。手数料無料、口座開設最短翌営業日、スマホアプリ対応という3つの強みを活かし、今日から新NISAをスタートしましょう。本記事の手順とポイント戦略を実践すれば、老後資金2,000万円以上を無理なく形成できます。日経平均×SBI証券×新NISAの最強トリオで、長期的な資産形成を始めましょう!

• 投資
• 生活/グルメ
• 時事ネタ/個別株